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知らないとマズイ!FXに関する6つのリスクってなに?

FXは少ない投資資金で大きなリターンが狙えるということで、投資初心者の方にも人気の金融商品ですが、大きなリーンが期待できる反面、それだけのリスクがあります。ここではFX初心者が知っておくべきFXのリスクについて学び、その具体例や回避方法をご紹介します。

目次

1. 為替変動リスク

為替変動リスクとは、為替相場の変動(通貨の価格が変わること)することによって、資産が減少(損失)したりする危険性ことをいいます。

例えばFXの場合、ドル円が100.00円のときに1万ドルを買ったとします。その後、ドル円の価格が110.00円になれば10万円の利益(※1)になりますが、反対にドルの価格が90.00円になってしまうと10万円の損失(※2)になってしまいます。

この※2のように、損失になってしまう危険性のことを為替リスクといいます。また、為替変動によって通貨の価格が値上がりしたり値下がりしたりしますが、このどうなるのか分からないその不確実性も為替変動リスクになります。

2. 金利変動リスク

金利変動リスクとは、金利が変動することによって資産の価値に影響を可能性(不確実性)のことをいいます。
例えばFXの場合は次の2つの影響が考えられます。

為替変動に与える影響

例えば、米国金利が1.25%から1.50%へ0.25%上昇したとします。基本的に金利が上昇すればその通貨の価格も上昇する傾向があるため、ドル円の価格が上昇したり、ユーロドルの価格が下落したりすることが考えられます。

米ドル金利上昇で

スワップポイントに与える影響

スワップポイント(スワップ金利)とは、2国間の金利差から発生する金利のようなものですが、これも金利をベースに算出されていますので影響があります。

例えば、米ドル金利が1.50%、日本円金利が0.10%と仮定してドル円の買いポジションを持つと、1.50%-0.10%=1.49%分のスワップポイントを日割りで受け取ることができます。
※スワップポイントは、実際は日々変動します。

その後、日本円金利だけが0.50%まで上昇したと仮定すると、今度は1.50%-0.50%=1.00%分のスワップポイントを日割りで受け取ることになり、1.49%と比較すると受取額は減少してしまいます。これが金利変動リスクがスワップポイントに与える影響となります。

その他の金融商品に与える影響

これまで金利変動リスクがFXに与える影響を見てきましたが、FX以外の金融商品では何があるでしょうか。

例えば、住宅ローン(変動金利制)を返済している場合は、金利が上昇することで月額の返済額が増加してしまう金利変動リスクがあります。

また、国債等の債券を買っている方は、金利が上昇することで債券の価格が下落してしまうリスクもあります。

3. 流動性リスク

流動性リスクとは、売買(取引量)が極端に減少することで、売れない、買えない、といった売買が成立しない可能性(危険性)のことをいいます。

例えばFXの場合、FXは世界一の取引量を誇っていますので、ドルやユーロ、ポンドといったメジャーな通貨の取引に関しては取引自体ができなくなるようなことはまずありません。仮にあるとすれば、下記の信用リスクやシステムリスクになります。

ただし、FXの場合は米国雇用統計発表前等の取引量が極端に減少してしまう状況の際は、スプレッドという2wayプライスの価格差が広がってしまうことはあります。

スプレッドが広がってしまうということは、それだけコストが増加することになりますので、それは価格変動リスクと同じになります。

流動性が低下すると

なお、天変地異により取引量が減少してしまうことも流動性リスクになります。

4. カントリーリスク

カントリーリスクとは、投資を行う国や地域で、政治や経済、自然災害等の状況で大きな変化があることで、株式市場や為替市場において投資した資産の価値が減少してしまう可能性(不確実性)のことをいいます。

ここで挙げるカントリーリスクとは、単なる指標発表や政治不安というレベルではなく、経済情勢でいえばデフォルト(経済破綻)であったり、政治情勢でいえば内乱や革命、戦争ということになります。

FXにおいても、このカントリーリスクの影響によって、為替レートでも暴落したりする影響があります。

5. 信用リスク(取引会社リスク)

信用リスクとは、取引会社リスクともいって取引先である会社の状況によって被るリスクのことをいいます。普段企業間で商取引が行われていれば、取引先の財務状況によっては商品が入荷されないとか、株式取引であれば株を買った会社が倒産してしまうリスクも信用リスクになります。
FXの場合、この信用リスクは2つの捉え方ができます。

FX会社の倒産リスク

店頭FXの場合、私たちの契約の相手方はFX会社になります(相対取引)。そのため、投資資金は取引の相手方であるFX会社に入金します。でもこの投資資金、もしFX会社が倒産してしまったらどうなってしまうでしょうか。実は、一昔前まではFXが倒産してしまうと私たちの投資資金も一般債権扱いとなって、残っている会社の資産から按分による一部だけが戻ってくるだけでありました。

しかし、2010年2月からはFX会社に信託保全が義務付けられていますので、私たちの投資資金は全額守られています。つまり、もしFX会社が倒産してしまっても、預けている投資資金は全額戻ってくる仕組みとなっています。

信託保全とは

信託保全とは、FX会社が顧客から預かった投資資金全額を第三者である信託銀行等に預けて信託保全すること(区分管理)をいいます。

信託保全が義務付けられる2010年2月までは、FX会社は顧客から預かった投資資金は自社の銀行口座にて管理していました。顧客資産を自社で管理していたので、顧客から預かった投資資金を、FX会社が契約するカバー先との取引証拠金に使用したりしていました。要は、FX会社は顧客がFX取引をするために拘束している証拠金を、カバー先との証拠金に応用することができていたのです。

しかし、信託保全が義務化されたことで、顧客から預かった投資資金は全額そのまま信託銀行等にて管理しなくてはならなくなったため、FXはカバー先との取引証拠金等はすべて自社から捻出しなければならなくなりました。したがって、財務的に厳しい会社はFX業自体ができなくなってしまったのです。

その反面、私たちの投資資金はFX会社とは別の第三者機関(信託銀行等)にて管理されていますので、仮にFX会社が倒産したとしても全額戻ってくる仕組みとなっています。

信託保全(通常時の資産の流れ)

信託保全(破綻時の資産の流れ)
このように、FXでは取引会社が仮に破たんとなっても投資資金は守られているので、FXにおける信用リスクは現在皆無に等しい状況となっています。
※当然ながら、取引による差損を保護するものではありません

6. システムリスク

システムリスクとは、一般的には情報システムの停止や誤作動によって被る可能性をいいます。FXにおいては以下の2つがシステムリスクとして挙げられます。

システム障害リスク

システム障害リスクとは、FX会社のシステムがダウン等の不具合を起こしてFXの取引ができなくなることをいいます。FX会社は24時間体制で問題なくシステムが稼働することに注力していますが、当然100%はありませんので、何らかの状況によっては取引ができなくなってしまうことがあります。

システム障害リスクの回避方法ですが、システム障害自体をなくすことは不可能ですので、仮に起こってしまった場合のことを想定しなければなりません。それは複数のFX口座を持っておくことです。A社が取引不可能となっても、B社で取引ができれば問題はありませんので、それはリスク回避になります。現在1社しか口座開設していない方は複数の口座を持っておくことを薦めます。

電子端末リスク

電子端末リスクとは、自身のパソコンであったり、スマホ等の端末機器に不具合が生じて取引ができなくなることをいいます。システム障害リスクがFX会社が原因となることに対して、電子端末リスクは自身で起こりうるリスクとなります。

電子端末リスクの回避方法は、現在はパソコンの他、スマホもありますので、どちらかが使えれば問題はないと思います。ただし、ネット環境が閉ざされてしまった場合はパソコンもスマホも使えませんので、その場合は電話による取引ができたほうがいいです。もしもの時に、電話取引に対応しているFX会社の口座を持っておくこともリスク回避になります。

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この記事を書いた人

株式会社トレードタイム代表取締役(2011年設立)

米国在住時にシカゴ、ニューヨークの市場を見学したした際、金融に興味を持ち、大学卒業後、国内と海外市場の取次業社にてコモディティ、為替取次の業務を行う。

その後、FXを日本で初めてFX事業を展開したひまわり証券に入社。
FX事業部の立ち上げ、自己売買ディーリング業務、投資助言業の資格を得て日経225先物、オプション取引の助言業務やセミナー講師等を務めた後、2011年に独立。


現在はFX、株式、日経225先物、FX、個別株オプション等の自己トレード行っている(1日のトレード回数は平均数回~10回程)、また個人投資家向けのセミナーも多数開催中。

セミナーの受講者は述べ39万人を超え、証券、FX会社でのセミナー講師、売買コンテンツ提供も行っている。
トレード本、FX情報誌やYahoo! ファイナンス等への執筆も多数。

コンテンツ(セミナー講師)の提供先会社は、株式会社外為どっとコム、サクソバンク証券株式会社、ワイジェイFX株式会社、株式会社FXトレード・フィナンシャル、ひまわり証券等々、30社以上(順不同,敬称略)。

~トレード情報提供サイト、コンテンツ提供企業(順不同,敬称略)~
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